ハインリッヒの法則とドミノ理論を理解しゼロ災に向けて取り組もう

労働災害における経験則にハインリッヒの法則があります。

ハインリッヒの法則は「１：２９：３０の法則」ともいわれ、安全衛生に従事している方は誰もが聞いたことがあり、知っていると言われています。

しかし、ハインリッヒの法則を深く尋ねてみると、「１：２９：３０の法則」の深堀ができない方もたくさんいらっしゃいます。

今回は、「ハインリッヒの法則とドミノ理論を理解しゼロ災に向けて取り組もう」についてご紹介していきます。

ハインリッヒの法則とその周辺知識について拾っていきましょう。

ハインリッヒの法則とは

では、まずハインリッヒの法則の基本概念をおさえていきましょう。

ハインリッヒの法則とは、アメリカのトラベラーズ保険会社の安全技師であったハーバート・W・ハインリッヒ（Herbert William Heinrich）が１９２９年に発表した法則です。

ハインリッヒは、ある工場で起こった５，０００件以上の労働災害を調査し、その発生確率を分析し、「１件の重傷災害が発生している現場では、その背景に２９件の軽微な事故があり、幸い障害になっていないものが３００件起きている」と報告しました。

これを「１：２９：３００の法則」とも言います。

さらにすべての災害の背後にはおそらく数千にも達する不安全行動と不安全状態が存在すると指摘しています。

書籍も販売されており、「ハインリッヒ産業災害防止論」があります。

日頃、ヒヤリとしたりハッとしたりするヒヤリハットが多く発生していますが、このヒヤリハットは潜在的な不安全行動と不安全状態が無数に存在しているとハインリッヒは指摘しています。

バードの法則は、ハインリッヒの法則が発表された４０年後の１９６９年にフランク・バード（Frank E.Bird Jr.）によって発表され、ハインリッヒの法則に似たものとして有名な経験則です。

バードの法則では、２１業種、２９７社の１，７５３，４９８件にのぼる事故報告を分析し、「重傷または廃疾を伴う災害の起こる割合が１に対して、軽い傷害を伴う災害の起こる割合が１０、物損のみの事故が３０、傷害も損害もない事故（ヒヤリ・ハット事故）の割合が６００になる」と報告しました。

これを「１：１０：３０：６００」とも言います。

バードの法則からも、これまで以上にその原因、背後要件を把握し、対策につなげていくことが大切であることが分かります。

ハインリッヒは、労働災害はさまざまな要因の連鎖の結果生じるとするもので、発生系列および時系列順に５つの要因（①環境的欠陥、②管理的欠陥、③不安全状態・不安全行動、④事故、⑤災害）を想定するドミノ理論を発表しています。

ハインリッヒは、この連鎖するドミノのうち１つを除去すれば連鎖を食い止めることができると考え、５つのドミノの中で除去すべき１つを不安全行動・不安全状態であると主張しました。

災害をなくすには事故をなくすこと、事故をなくすには不安全行動・不安全状態をなくすことがハインリッヒのドミノ理論です。

ハインリッヒは、安全基本理念１０項目を挙げています。

・災害・事故はあることから連鎖反応によって反応する

・大多数の災害・事故は不安全行動に起因している

・１件の災害・事故が起こる職場では、３００回以上の不安全行動がおこなわれている

・重症・軽症の障害の程度は主として偶然の結果である

・不安全行動は、工学・人事・教育・訓練・指導の繰り返しによって避けられる

・災害防止の技術は、品質・原価・生産性向上の技術と共通している

・経営舎は災害防止の最高責任者である

・監督者は災害防止のキーマンである

・安全な設備は生産に対しても能率的である

・災害点事故による経営者の損失は、障害による治療費、補償に要する金額の５倍以上になる

ハインリッヒは、無傷事故を含むすべての事故の８８%が不安全行動により起こり、１０%が機械的物理的不安全状態によるとし、これらを修正することで労働災害全体の９８%は防止することができる提唱しています。

人間の不安全行動の８８％は、機械的物理的不安全状態の１０％の約９倍の頻度で出現しているといことは押さえておくべきですし、不安全行動をいかにおさえていくかということがポイントでもあります。